目次
「人を動かす3原則」とは
「人を動かす3原則」とは、デール・カーネギーの著書『人を動かす』にて言及されている原則のことです。
人を動かすためには、論理や正論だけでは不十分です。相手の感情や価値観に配慮し、自然に行動を促す考え方が重要になります。
ここでは、コミュニケーションやマネジメントの場面で役立つ「人を動かす3原則」について解説します。
1.盗人にも五分の理を認める
相手が間違っていると感じた場合でも、最初から批判や非難をしないことが重要です。
人は自分の意見や行動を否定されると、防衛的になり、相手の話を受け入れなくなります。そのため、たとえ相手が盗人であったとしても、「相手にも何かしら理由がある」と理解を示す姿勢が必要です。
相手の立場や背景を尊重し、一定の理があると認めることで、信頼関係が生まれます。その結果、相手は心を開き、こちらの意見にも耳を傾けやすくなります。人を動かすには、正しさを主張することではなく、相手を受け入れる姿勢にあります。
2.重要感を持たせる
人は「自分が大切にされている」「必要とされている」と感じたときに、自発的に動こうとします。
重要感を持たせるとは、相手の存在や貢献を認め、価値ある存在として扱うことです。些細な行動であっても感謝を伝えたり、意見を求めたりすることで、相手は自分が尊重されていると実感します。
この実感がモチベーションを高め、結果として行動や成果につながります。人を動かすためには、命令や指示よりも、相手の承認欲求を満たす関わり方が効果的です。
3.人の立場に身を置く
相手の立場に身を置き、その人が何を求めているのかを考えることが欠かせません。
人は自分の欲求が満たされると感じたときに行動します。そのため、相手が得たいものを理解し、それを実現する方法を示すことが重要です。同時に、その行動が自分自身の利益にもつながる形をつくることで、双方にとって納得感のある結果が生まれます。
相手の利益と自分の利益を一致させる視点を持つことで、無理に動かそうとせずとも、自然に協力を得られるようになります。人を動かす本質は、相手目線で考える姿勢にあるといえるでしょう。
「人を動かす3原則」の具体例
ここでは、先に紹介した「人を動かす3原則」を、より実践的な視点で掘り下げていきます。理論を理解するだけでなく、日常業務やマネジメントの場面でどのように活かせるのかを具体例とともに解説します。
相手を批判も非難もせず、苦情も言わない
「盗人にも五分の理を認める」を実践する上で重要なのが、相手を感情的に否定しない姿勢です。
例えば、部下や同僚が期待通りの成果を出せなかった場合、すぐに責任を追及したり、欠点を指摘したりすると、相手は心を閉ざしてしまいます。その結果、本音での対話が難しくなり、同じ問題が繰り返される可能性も高まります。
一方で、「なぜそのように考えたのか」「どんな状況だったのか」と相手の話を丁寧に聞くことで、背景や事情が見えてきます。相手の考えに一定の理解を示した上で改善点を伝えることで、納得感のある行動変容につながります。批判や非難を控える姿勢は、信頼関係を築く土台となります。
相手の価値を認め称賛する
「重要感を持たせる」を具体的に表す行動として、相手の価値を認め、言葉でしっかりと称賛することがあげられます。
成果そのものだけでなく、取り組む姿勢や工夫、成長の過程に目を向けることが大切です。例えば、「結果はまだ途中だが、ここまで粘り強く取り組んだ点は評価できる」と伝えるだけでも、相手の受け取り方は大きく変わります。
人は自分の存在や努力が認められていると感じたとき、より高い意欲を持って行動します。重要感を与えるコミュニケーションは、個人のモチベーション向上だけでなく、組織全体の雰囲気や生産性の向上にも良い影響を与えます。
強い欲求を起こさせる
「人の立場に身を置く」を実践するには、相手が本当に求めているものは何かを考える視点が欠かせません。
新しい業務や変化を提案する際、こちらの都合だけを伝えても、人はなかなか動きません。その人が何に価値を感じ、どんな将来像を描いているのかを理解した上で、「この取り組みがあなたの成長や評価につながる」という形で伝えることが重要です。
相手の欲求と自分の目的が重なるポイントを示すことで、無理に説得しなくても、前向きな行動を引き出すことができます。人を動かすためには、相手視点での発想と伝え方が大きな鍵となります。
まとめ
「人を動かす3原則」は、相手を否定しない姿勢、重要感を与える関わり方、そして相手の立場に立って考える視点によって成り立っています。
これらを意識することで、指示や命令に頼らずとも、相手の自発的な行動を引き出すことが可能になります。ビジネスの現場では、こうしたコミュニケーション力が成果や組織力に大きな差を生み出します。
東京・ビジネス・ラボラトリー（TBL）の「企業研修・セミナー」では、人数・時間・対象者・ご予算など、状況に合わせて柔軟に対応した研修が可能です。プログラムの内容も幅広く、心理学的アプローチによるヒアリングをもとに、最適な研修設計が行われます。
人を動かす力を組織全体で高めたいとお考えの方は、東京・ビジネス・ラボラトリー（TBL）の研修をぜひご検討ください。
