目次
メンタル対策「4つのケア」とは
メンタル対策に必要なケアとして、以下の4つが挙げられます。
1.セルフケア（個人）
2.ラインケア（管理監督者）
3.事務所内の産業保健スタッフによるケア（産業医、衛生管理者、保健師）
4.事業所外の専門家や機関によるケア（医療機関など）
順番に見ていきましょう。
1．セルフケア（個人）
セルフケアの「セルフ」は英語で「～自身」という意味です。セルフケアとはつまり「自分自身のケアをすること」です。
従業員が自分自身でストレスやメンタルの不調に気が付き、適切に対処することを指します。
従業員のセルフケアを促すためには、知識や対処法を身につけられるよう支援が必要です。研修や教材を用いて、以下の情報を社内で共有しましょう。
・ストレスとメンタルヘルスの正しい理解
・ストレスチェックの活用
・ストレスの対処法
また、セルフケアの対象者は、現場で働く従業員だけでなく管理監督者を含む「企業で働く人全員」です。事業者の方は管理監督者へのサポートも忘れず行いましょう。
2．ラインケア（管理監督者）
ラインケアとは、部長などの管理監督者が従業員に対して行うメンタルヘルス対策です。主に以下の対処がラインケアにあたります。
・従業員の様子を観察して異変に気付く
・部下の相談に対応する
・職場環境を把握し改善する
・職場への健全な復帰を支援する
ラインケアについては、厚生労働省が運営するメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」で学ぶことができます。一度利用してみましょう。
参考：「eラーニングで学ぶ「15分でわかるラインによるケア」」（厚生労働省）
3．事業所内の産業保健スタッフによるケア（産業医、衛生管理者、保健師）
事業所内の産業保健スタッフによるケアとは、企業にいる産業医や衛生管理者、保健師などのメンタルヘルスに関する専門的なスタッフから支援を受けることを指します。
産業保健スタッフは、メンタルヘルス対策や指導、職場の環境改善に向けた助言を行います。主な役割は以下のとおりです。
・メンタルヘルス対策の実施に関する企画立案
・従業員の健康情報の取り扱い
・外部の機関とのネットワーク形成やその窓口
・従業員からの相談対応
・職場復帰への支援
4．事業所外の専門家や機関によるケア（医療機関など）
メンタルヘルス対策では、場合によっては専門的な知識を持った外部の専門家や機関の力を借りることも必要です。
・精神科、心療内科などの医療機関
・地域産業保健センター
・都道府県産業保健総合支援センター
・民間のメンタルヘルス対策サービス
外部機関を頼る場合、メンタルヘルス対策の適切なサービスや情報管理などの体制が整っているかを事前に確認した上で活用することが大切です。
4つのケアを取り入れたメンタルヘルス対策法
メンタルヘルスとは、精神面での健康状態を表す言葉です。
メンタルヘルスの不調は身体面にも影響を及ぼすため、日頃のケアが重要です。
これまで日本では、メンタルヘルスのケアは個人が行うものという意識が強かったため、職場環境の改善や従業員へのサポートなどは見落とされがちでした。
しかし従業員のメンタルヘルスの不調は、仕事の質や業績に大きく関わってきます。そのため、企業は従業員のメンタルヘルスの予防に取り組む必要があるのです。
3段階の予防方法
企業が行うメンタルヘルスの予防は「3段階」にわけて行います。
・一次予防
・二次予防
・三次予防
この項目では、段階ごとの予防方法について見ていきましょう。
一次予防
一次予防とは、メンタルヘルスに不調が起きていない「未然の状態」で行う予防です。
メンタルヘルスの不調を防ぐために、ストレスマネジメントや職場環境の改善を行いましょう。
具体的な方法としては、以下の方法があります。
・ストレスチェックの実施
・ストレスマネジメント研修の受講
ストレスチェックは、ストレス度合いや疲労度を従業員に認識してもらうことで、メンタルヘルスの不調を発症しないようにセルフケアを促す効果があります。
また、ストレスの要因が職場環境にあると判明した場合は、ラインケアとして管理監督者が改善に向けた取り組みを実施しなければなりません。
ストレスマネジメント研修は、従業員のストレス耐性を上げる効果が期待できるため、一時予防として活用できるでしょう。
二次予防
二次予防とは、メンタルヘルスに不調が起きたばかりの「初期状態」で行う予防です。
メンタルヘルスの不調が重症化しないように、早期発見と早期治療が受けられる環境を整えていきましょう。
具体的には、従業員本人が不調を感じたときに相談できる窓口を設置したり、産業医のケアを受けられたりする体制を整えます。
また、管理監督者が従業員の不調に気づいたとき、素人判断による不適切な対応を防ぐために、産業医との連携を強化する仕組みを作ることも重要といえるでしょう。
三次予防
三次予防とは、メンタルヘルスの不調を発症して「治療を受けている状態」で行う予防です。
休職している従業員の職場復帰と再発防止を目指した取り組みを実施しましょう。
具体的には、精神面でのフォローだけでなく、職場復帰しやすいように、リハビリ出勤や業務サポートなどを行います。
フォローの方法や復帰時期については、専門医や専門家から指示を受けながら、従業員の負担にならないように気をつけましょう。
三次予防の対応に不備があると、再発や離職につながりやすくなるため、適切な対応が求められます。
一次予防が望ましい
メンタルヘルスの不調に応じて、3段階にわけた予防方法を紹介しましたが、従業員のメンタルヘルスの不調を防ぐためには、一次予防の実施がかかせません。
なぜなら、二次予防や三次予防に注力しても、すでにメンタルヘルスの不調を抱えた従業員へのフォローになってしまうため、メンタルヘルスの不調を防げないからです。
また、メンタルヘルスの不調は一度発症すると再発するリスクが高いため、メンタルヘルスの不調を発症させない取り組みが重要といえるでしょう。
しかし、実際には従業員の不調が発覚してから対策を取りはじめる企業が多いのも現状です。
メンタルヘルスの不調は、従業員だけでなく職場にも大きな負担を与えます。双方の負担を軽減するために、一次予防に注力していきましょう。
すぐにできる！「セルフケア」と「ラインケア」の方法
メンタルヘルス対策として、比較的取り組みやすいのが「セルフケア」と「ラインケア」です。深刻になる前に取り組むため、すぐにできる方法を知っておきましょう。
「セルフケア」と「ラインケア」それぞれの、具体的な方法を解説していきます。
セルフケア（個人）の具体例
個人でできるセルフケアの具体例としては、下記の3つが挙げられます。
・深呼吸を繰り返す
・軽い運動をする
・会話を挟む
どれも簡単にできるものばかりのため、積極的に取り入れましょう。
深呼吸を繰り返す
深呼吸を繰り返すだけで、セルフケアになります。メンタル面に不安があると呼吸が乱れることがあるため、深呼吸して呼吸を整える作業が必要です。
深呼吸をすると酸素が脳に行き渡るようになり、リラックスしたり脳の疲労を軽減したりする効果が期待できます。
やり方は簡単で、椅子に座って深く深呼吸を繰り返すだけです。もしうまく深呼吸できない場合は、ゆっくり息を吐くことを意識してみましょう。3秒ほどかけて、ゆっくり口から息を吐き出します。息を吐き出せると、自然と息を吸い込めるでしょう。
軽い運動をする
軽い運動をすることも、セルフケアの一種です。運動には気分をスッキリさせたり、ネガティブな気持ちを晴れやかにしたりする効果があります。
従業員の中には運動習慣のない人や、デスクワークで同じ体勢を続ける人も多いため、軽い運動はおすすめです。
特におすすめなのは、ウォーキングやランニングなどの有酸素運動です。血行が良くなり、筋肉の緊張も和らげられます。また、睡眠リズムを整える効果もあります。
ただ、頑張りすぎてしまうと疲れてしまうため、あくまで軽い運動を取り入れましょう。
会話を挟む
社内のコミュニケーションを増やすこともセルフケアの一種です。メンタル面に不安があるときは、自分だけの世界でいろいろと考えて不安になってしまうものです。従業員同士で会話を挟むと、気持ちが晴れる場合があります。
会話には、不安を軽減させる効果があります。また、考えを整理するきっかけにもなるでしょう。悩みを相談できれば、解決につながる可能性もあります。
会話といっても、まずはあいさつだけでも構いません。声を発して、コミュニケーションを促すことが大切です。
ラインケア（管理監督者）
管理監督者が行うラインケアの具体例としては、下記のふたつが挙げられます。
・傾聴する
・注視する
すぐに意識して実践できるものばかりのため、チェックしておきましょう。
傾聴する
従業員がメンタル面に不安を抱えている場合は、傾聴が必要です。傾聴とは耳を傾けて聞くことで、相手の悩みや考えから不調の原因を突き止めることをいいます。相手が思っていることを話してくれれば、解決のきっかけが見えるかもしれません。
傾聴する際は、相手の話に反論したり急かしたりせず、聞くことに集中しましょう。ほかの仕事をしながら聞いたり、話を遮ったりすることもNGです。
傾聴は普段からの取り組みが重要です。日ごろから積極的に従業員と関わりをもち、信頼関係を築いておきましょう。
注視する
注視とは、相手を注意深く見ることです。普段から従業員の様子を見ていれば、不調や変化にいち早く気づけます。
従業員の不調に気づくポイントは、以下のとおりです。
・いつもしないようなミスをする
・遅刻・欠勤が増える
・パフォーマンスが落ちている など
また、このような変化に気づくには、従業員の普段の状態を知っておくことが大切です。日頃からコミュニケーションを欠かさないようにしましょう。
セルフケアは「全社員」で行うことがポイント
セルフケアは個人で行うものですが、「全社員」で行うことが重要です。この「全社員」には従業員はもちろん、管理監督者も含まれています。
メンタルヘルスに関しての知識が不足していると、適切な対応はできません。今現在メンタル面に不調を感じていない従業員や管理監督者自身もセルフケアを行い、不調を抱える従業員の気持ちを理解できるようにしておく必要があります。
全社員で行うために、導入として研修を実施したり、ストレスチェックを実施したりしましょう。現在不調を感じていない従業員も、セルフケアを意識するきっかけになります。
管理監督者が実施する「ラインケア」の重要なポイント
管理監督者が実施するラインケアは、企業が実施するメンタルヘルスの予防で大きな役割を担っています。ラインケアを実施するとき、管理監督者はどのような点に気をつけたら良いのでしょうか。
ここでは、ラインケアにおける最重要ポイントについて解説していきます。
部下の異常を早期に発見する
ラインケアの重要なポイントのひとつは、部下の異常を早期に発見することです。
なぜなら、メンタルヘルスの不調は自分では気づきにくい傾向があるからです。忙しさや健康への過信から、気づいたときにはメンタルヘルスの不調の発症が進んでしまっているケースも少なくありません。
部下が「いつもと違う」と感じたときは、心の健康が保たれていない状態かもしれませんので、注意が必要です。
以下の項目は、厚生労働省によるチェックの一例です。
①遅刻、早退、欠勤が増える
②無断欠勤がある
③残業、休日出勤が増える
④仕事の能率が悪くなる
⑤ミスや事故が目立つ
⑥服装が乱れたり、衣服が不潔であったりする など
参考：「職場における心の健康づくり」（厚生労働省）
この項目に当てはまる従業員がいる場合は、産業医や専門家に相談して指示を仰ぎましょう。
部下からの相談に適切に対処する
ふたつ目の重要なポイントは、部下からの相談に適切に対処することです。
メンタルヘルスの予防には、早期発見が重要です。部下が悩みを抱えたときに気軽に相談できる関係性を築けていると、メンタルヘルスの不調にもいち早く気づけるでしょう。
また、明らかにメンタルヘルスに不調を抱えている部下に対しては、管理監督者側から声がけを行います。
積極的に部下の話を聞き、職場での人間関係や本人の資質、価値観、考え方などの情報を把握し、必要なサポートを受けられるように導いてあげましょう。
ラインケアを行う場合の注意点
ラインケアを行う場合、以下2点を注意しましょう。
・傾聴とコミュニケーションを大事にする
・個人情報の保護をしっかり行う
順番に見ていきましょう。
傾聴とコミュニケーションを大事にする
「傾聴」とは、カウンセリングやコーチングで用いられるコミュニケーション技法のひとつです。傾聴には、ただ話を聞いたり質問したりするだけではなく、以下の特徴があります。
・受容：相手の言うことを「そのまま」受け止める
・共感：相手の気持ちに同調する
相手の言うことにアドバイスや反論があっても、結論を急がず、まずはありのままを受け止めましょう。共感において大事なのは、「事実」に対して同調するのではなく、「感情」に対して共感することです。
例：「仕事がうまくこなせないんです。」
×「私も入社当時はそうでした。〇〇してみては？」
〇「それは不安でしたね。どのような業務に課題を感じていますか？」
問題を感じている相手には、相手が問題をどう感じているのかを把握したあと、相手が解決方法を考えられるように導くことが大切です。
傾聴を適切に行えば、相手に「話せば理解してもらえる」と思ってもらいやすくなります。メンタルヘルス対策がより効果的に行き届きやすくなるでしょう。
個人情報の保護をしっかり行う
ラインケアを行う管理監督者は、部下の健康情報を含めた個人情報の保護と、部下の意志の尊重に努める必要があります。
たとえば、相談されたことを、正当な理由なくほかに漏らすことがないよう徹底しなければなりません。
個人情報の保護については、法令によって情報の収集・管理・使用に際して、本人の同意を得ることが原則です。
法令に加えて、職場で決められた社内規則を順守して、徹底した個人情報の保護と部下の意志の尊重をしっかり行うことが必要です。
一次予防から専門家にサポートを依頼しよう
従業員のメンタルヘルスを予防するためには、ラインケアによる早期発見、適切な対応が重要です。
とはいえ、職場や業務の状況によっては、企業内だけで予防策を実施するのはなかなか難しいことも多いのではないでしょうか。
企業内での予防策の実施が難しい場合は、専門家によるサポートも効果的です。
専門家にサポートしてもらうメリット
メンタルヘルス予防を専門家にサポートしてもらうメリットは、従業員が研修を受けることでメンタルヘルスの知識やセルフケア・ラインケアの方法を習得できることです。
また、定期的に専門家と顔を合わせることで、メンタルヘルスの不調を感じたときに気軽に相談できるようになります。
そして、実際にサポートを必要とする状況が起きたとき、すぐに質の高い対策やケアを受けられるため、症状の重症化も防げるでしょう。
心理学のメソッドでサポート
メンタルヘルスは「心の健康」そのものです。従業員の心の健康を実現するために、認知、思考、行動に深く関わる心理学の知識は非常に重要です。
メンタルヘルス対策のための心理療法も多くあり、心理学に基づいたアプローチは、職場での問題解決に役立ちます。
東京・ビジネス・ラボラトリーでは、心理学のメソッドで企業のメンタルヘルスをサポートしています。
心理学のメソッドを使った研修や専門家によるストレスチェック、カウンセリングを行っていますので、従業員のメンタルヘルスを一次予防からバックアップいたします。
まとめ
従業員のメンタルヘルス不調を防ぐため、企業が行える予防法と気をつけるべきポイントについて解説してきました。
メンタルヘルス予防は3段階にわけられますが、根本的に問題を解決するためには一次予防の実施が重要です。
もし、メンタルヘルス予防の実施が企業内で難しい場合は、東京・ビジネス・ラボラトリーにお任せください。専門家の視点から従業員のメンタルヘルスを総合的にサポートいたします。